「効果的、わかりやすさが最優先」
選ばれる理由がある
企業にとって『⼈材確保・⼈材育成の施策』は⼤きな経営課題となっています。その中でも社員教育・研修制度は有効な中核戦略として位置づけられます。
弊社では、社員教育研修制度の構築、社内研修講師、セミナー講師等を通じて、クライアント企業様の社員教育・研修制度をサポートいたします。
- こんなお悩みを
トムズコンサルタントが
解決します! -
- 社員のモチベーションやロイヤリティが低下
- 有望な若⼿社員がすぐに辞めていってしまう
- 会社のキャリアプランを⽰していきたい
- 教育研修の効果が本当に出ているのかが分からない
- 優秀な社員をなかなか採⽤できない
- ⾃分の評価が上司次第になっている
characteristic
トムズコンサルタントの特徴
- 01職種・職務内容に沿った
階層別の研修プログラム - 02様々な実務に役⽴つセミナー講座
- 03トムズセミナーへ無料ご招待
- 04トムズ塾で人事労務担当者様の
スキルアップをサポート
service
サービス内容
1. 社内研修講師
研修制度は⼈事制度の運⽤上重要な役割を担っています。現社員の育成、スキルアップ、戦⼒化はもちろんのこと、それに⽌まることはありません。評価制度、等級制度とリンクさせ、企業にとってあるべき⼈材像に近づけることを最終的な⽬的としています。キャリアアップと共に⼈事制度と⼀体的で継続的な研修プログラムのご提供が可能です。
階層別研修プログラム
貴社の⼈事制度の根幹である「等級制度」「職階制度」等を基準とした3つの階層別プログラム(ベーシックプログラム)を基本とし、必要に応じて⽬的別オプションプログラムを⾃由に組み合わせていただくことが可能です。
階層別研修プログラムイメージ
ベーシックプログラム
管理職研修
労働集約型産業の増加や⽣産性向上がさらに追及される経営環境の変化に伴い、⼈の管理(労務管理)⾯における管理職の役割はますます拡⼤、⾼度化しています。
管理職として押さえておくべき労働法と労務管理の実務から、部下とのコミュニケーションまで、クライアント企業様ごとに今必要な知識・ノウハウを効果的に習得していただけるプログラムをご提供いたします。
分類 | 時間外労働がなかなか減らない サービス業A社 |
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研修名 | 労働時間管理強化型プログラム |
目的 | 時間外労働の抑制と管理職の意識改⾰ |
主な題目 |
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オプションプログラム
考課者訓練
公平で納得性のある評価制度にしていくためには、中⼼となって運⽤していく評価者のレベルアップが⽋かせません。評価者が陥りやすい注意点や、普段からできる簡単な部下の観察⽅法など実践的なノウハウをケーススタディ等によりわかりやすくお教えいたします。実際に評価した後の結果を踏まえながら、問題点や課題点を共有・検討するフォローアップ研修を繰り返し実施することで、評価の練度と評価者のレベルアップをはかり、“評価の納得性を⾼める”、“評価基準を共有・理解徹底させる”または“評価者の⽬線を合わせる”等の⽬的達成をサポートします。
ハラスメント研修
セクシュアルハラスメント、パワーハラスメント、マタニティハラスメントを中⼼に、ハラスメントが発⽣した場合の法的リスクや会社にもたらす損害や職場のハラスメント防⽌策等わかりやすくご説明いたします。
主な研修内容
- ハラスメント防止策の策定防⽌策の策定、周知、実施は企業の義務です
(相談窓⼝設置、相談等による不利益取り扱いの禁⽌、プライバシー保護、懲戒処分等…) - ハラスメントといわれないための部下指導のやり方
- やってはいけない不適切な対応
(放置、偏⾒・固定観念を持った対応、⼀⽅だけの温情措置、喧嘩両成敗、逆説教、もみ消し…)
2. セミナー講師
労働基準法、雇⽤保険、労災保険、健康保険、公的年⾦等、各労働法関連法規に関する法改正や話題のトピックスに対応可能な実務講座を⾏っています。
主なコンサル
- ⼤⼿銀⾏系の総合研究所での公開セミナー講師
- ⼤⼿資格学校での企業向・専⾨家向セミナー講師
- ディスクロージャー・
IR実務⽀援会社での公開セミナー講師 - 年間ビジネスセミナー講師数
- 地⽅銀⾏系の総合研究所での公開セミナー講師
- 商⼯会議所でのセミナー講師
- その他経営者向けセミナー 多数
- 年間ビジネスセミナー講師数
…約60回
ご契約いただいた企業様への特典
- 01. ビジネスセミナー
- 弊社主催ビジネスセミナー(トムズセミナー)に無料でご招待いたします。
- 02. 人事労務担当者様向けミニセミナー
- ベーシックな法律実務から法改正対応等、様々なテーマでより実務的な人事労務担当者向けのスキルアップセミナーへご参加いただけます。
- ※開催時にご契約を継続いただいているクライアント様に限ります。
- ※ご契約の内容は問いません。
- ※現在、新型コロナウイルス感染症の感染予防のため開催を控えさせていただいております。
3. 法律専⾨書等の執筆
労働基準法、雇⽤保険、労災保険、健康保険、公的年⾦等、各労働法関連法規に関する法改正や話題のトピックス等、対応可能です。豊富なコンサルティング経験、ご相談対応経験から、より実務的な書籍執筆を⼼掛けております。下記より、執筆実績を ご覧いただけます。